テント倉庫 - 有限会社満天|テントや棚・空間の有効活用の事なら満天にお任せください

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製品情報

テント倉庫

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ご要望・敷地条件に応じて最適な構造を設計いたします。
満天では、自社製作の鉄骨と多様な膜材を活用し、短納期・低コストで高品質なテント倉庫をご提供しています。

大型テント倉庫

テント膜の屋根や室内が明るいので日中の光熱費を節約!
短納期・低コストで大型倉庫が完成します。

小型テント倉庫

小さくてもテント倉庫は設置可能です。
用途に応じて最適なものをご提案します。
工事不要の製品もございます

片流れテント倉庫

大きな開口が可能になる事で 荷物の出し入れが楽なのが最大なメリットの片流れテント倉庫。
雨水は背面に流れていくので荷入れ時の荷物の保護に役立ちます。

テント倉庫×棚

テント倉庫と棚を同時に検討する事で コスト削減はもちろんの事 動線や荷物の大きさ・フォークリフトの大きさやトラックの高さを加味したロス0のテント倉庫を設置できます

伸縮式テント倉庫

荷物の出し入れ時には大きく広げ 大きな機械や製品を吊り下げ搬入する事ができる事が最大のメリット。

レンタルテント倉庫

荷物の一時保管や工事の養生、イベントに。
短期工事で準備ができ、採光性・耐震性にも優れています。

開閉式テント倉庫

天井を開閉できるテント倉庫。雨天時は閉じ、晴天時は開放的に、など天候に合わせて自由自在。

テント倉庫のメリット

テント倉庫導入における改革案

私たち満天は、テント倉庫のプロフェッショナルです。
テントの骨になる鉄骨の製作から、お客様に合わせたテントの設計・企画・施工・工事まで、責任をもって行います。

専門店だからこそできる柔軟かつスピーディな対応と、高品質・低価格の施工。また施工後のアフターフォローも修繕や張替、これらをもってサポートいたしますので、安心してご相談ください。

また私たちは、長年の技術や知識・アイディアを通じてお客様に快適な空間づくりをご提供してお客様のマストを追求したいと考えております。
お客様に“満点テント”をお届けすることが、私たち「満天」の仕事です。

テント倉庫を選ぶ理由

Point.01

スペースが広く、用途や土地に合わせて設計できる

テント倉庫はある程度フレキシブルに設計する事ができ、予算や用途に合わせて必要とする計画を可能にする事ができます。

例えば荷物の大きさや、搬入の仕方により開口の大きさの設定をしたり、近隣対策の為に防音や遮光目的など、
その目的や問題に対応のできる生地を選択し、様々な方法で解決に導ける製品だと思います。

土地の変形にも対応できるのも大きなメリットになります。
無駄なスペースがなく、また余分な柱を立てることなく、広く使いやすくなっております。

Point.02

様々なオプションメニューでカスタマイズできる

遮熱/防音/開閉式パネル/LED照明/看板施工など、多彩な付加機能が追加可能。
一覧にない仕様も柔軟に対応いたしますので、お気軽にご相談ください。

Point.03

経営計画が立てやすい

テント倉庫の償却期間は7年と短い期間で償却する事ができるますので、経営計画が長期過ぎず経営計画の見通しや数値化がしやすいと言えます。

また、長・中期計画の中での見通しの中で「移転や拡大」などもあるかと思いますが、テント倉庫なら移転や転売も可能になります。
コスト面では付随する基礎工事も一般建築に比べて簡易。
足場を組まない工事レッカー作業が少ない短期間工事で単純に作業費用が安価である事から、多くの経営者様から指示をうけております。

Point.04

省エネで地球に優しい

テント膜の屋根や室内が明るいので、余分な照明が不要になります。
また、設置・解体もスピーディーにえるので、工事の際に出る二酸化炭素の排出量も少なく、
廃棄物もテントフレームは鉄でリサイクルする事ができ、
廃棄可燃物はテント膜材だけになりますので、大幅な二酸化炭素(CO2)の排出量を削減できるといえます。

テント倉庫 建築確認の申請について

建物(テント倉庫)を建てる(新築・増改築・移設)には、建築主は確認申請書を役所もしくは民間の建築確認検査機関に提出し、建築物が建築基準法・条例等に適合しているか確認を受けなければなりません。このような面倒な手続きも満天で代行して行います。

1. 膜構造の建築物である

2. 延べ床面積は1000㎡以下
また、面積が200㎡以上である場合や、間口方向が8mを超える場合には、構造計算書の提出も義務づけられています。

3. 屋根・壁のある建物

4. 基礎下(GLライン)から肩口までの軒高が5m以下

5. 屋根形状は「切妻」「片流れ」「円弧」

使用生地について(告示667号準拠)

テント倉庫に使える生地は、告示667号において以下のように規定されています。

厚み0.45mm以上の防炎認定生地(国土交通大臣認定生地)

厚み0.5mm以上の不燃認定生地(国土交通大臣認定生地)

※ただし、保管する目的物や地域、倉庫の規模などによって、生地の種類が限定されていることもあるため、注意が必要です。
また、周辺施設からの延焼の危険性がある場合、テントの建築位置や使用生地に関する条件が限定されることもあります。

防炎・不燃の基準は保管するものの種類や地域などで変わる

テント倉庫に使用する生地を防炎にするか不燃にするかは、保管するものが不燃性か可燃性か、テント倉庫を建築する地域の条件(準防火地域・22条区域)、周辺施設からの延焼の危険性などによって変わります。 
基本的に、延焼の恐れがある場合は不燃生地を使用することが必要です。

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